斎場について

このサイトでは斎場を使った手続きについて解説しています。葬儀の際には葬儀場を利用するのが一般的です。しかし、実際に利用したことがあるという方は必ずしも多くありません。そこでこのサイトに書かれている内容を読んでいただくことが有効となります。
手続の仕方を覚えておくことで後顧の憂いがなくなります。
お通夜にかかる時間など、意外と知られていない情報がたくさん掲載しているので、興味のある方はぜひともお読みください。

斎場を使った葬儀の手続き

斎場を使ったことがない方からすれば、ややこしい手続きがあるのではないかと考えることもあるかもしれません。しかし、実際にはその手続きは決して難しくなく、誰でも簡単に行えるようになっています。
お通夜にかかる時間についても詳細なことはあまり知られていません。
ところが時間がわからないと計画を立てにくいという問題もあります。
そこで時間を確認しておくことは有効です。
斎場を利用する際の服装にも様々な意見があります。オーソドックスなパターンも解説するので不安を解決することが出来ます。
もしもの時のために備えておくことは非常に大切です。故人の遺志を尊重するために必要なことを、心がけていることがいざという時に役立つ可能性があります。

斎場の種類別の相場

かつてはお葬式の費用について話すことはタブーでした。そのためわかりにくく、情報も少なかったといえます。しかし近年では情報が活発に発信され、サイトなどでも葬儀プランを比較検討できるほどになっています。実際に葬儀を行なう場合には、他の人はどのくらいの費用をかけているのか、平均はどのくらいなのかが気になります。
斎場費用（葬儀費用）の全国相場は約119万円です。斎場の種類別に見ると、一般葬では約149万円で、家族や親戚などの近しい人だけで通夜と告別式を行う家族葬では約96万円となっています。告別式のみを一日で行う一日葬は約85万円、直葬は45万円です。
全国相場の119万円について、最も多い価格帯は100～120万円となっており、次に多いのが80～100万円です。
全体の割合からみると、80～120万円に集中しており、一般的に「斎場の相場は100万円」と言われていることがわかります。
他のものについては、葬儀の飲食にかかった平均費用は約31万円で、返礼品にかかった平均費用は約33万円となっています。
地域で見ると中部地方が最も高くて38万円で、最も低いのは近畿地方の22万円です。
参列者の平均人数は55人で、香典の合計額は平均で71万円、お布施の平均額は24万円となっています。

公営と民営の斎場の違いとメリット、デメリット

斎場には公営と民営の2つに大きくわかれます。この2つの違いは運営管理をしているところがどこであるかという点にあり、行政が主体であれば公営、民間企業や寺院が主体であれば民営となります。
公営斎場の場合、市区町村で1つのみ運営していることが多く、亡くなった方もしくは祭祀を主宰する人の住民登録がされている住所で行う時は利用料金が大変割安になります。宗教や宗派も関係ないので、無宗教であっても葬儀を執り行うことができます。
ただしもともと葬儀会場が少なく、受け入れの時間が決まっているので、予約をとろうとしても取れないことが多く、時間的な制限があります。
民営斎場は自由度が高く、交通の便が良い位置にあるため参列する人の負担も軽減することができます。
施設自体も大変きれいであり、夜間の受付にも対応していることが多いです。
機能性と利便性は民営の方が高いのですが、寺院が運営している斎場では自由な葬儀を行えないことが多く、違った宗教や宗旨の人は受け入れてもらえません。

お葬式をする際の斎場はどのように選んだらよいのか

日本ではお葬式は自宅で行うことが多かったのですが、近年は住宅事情などから斎場を利用して行うことが増えています。
さらにお葬式だけでなく通夜も自宅ではない場所で行うようになり、執り行う場所は変化しました。施設によっては火葬も一緒にできるところもあり、葬儀すべてを業者に依頼することができるため遺族の負担は軽減されています。
斎場には公営と民営の2つがあります。公営は火葬施設を併設していることが多く、通夜から火葬、そして告別式まで一か所で行うことが可能です。
ですが公共施設なので、自由葬など新しい形のものはできないことがありますし、予約が取りにくいデメリットがあります。
民営は自由度が高く、遺族の希望にそった葬儀を行うことが可能です。交通のアクセスが良い場所にあり駐車場も広いため、参列する人の負担を軽減することができます。
すべての宗教宗派を扱っている場所であれば制限がありませんが、寺院が所有している場合は宗教や宗派が問われてしまうので、事前のリサーチが必要となります。

斎場はどのような場所なのか、実際の選び方

斎場はどのような施設なのかわからないことがあります。葬儀を行う場所は葬儀場と呼ばれることも多く、斎場との違いが不明瞭な面が多いです。
斎場とは本来祭祀や葬儀などを含めた儀式を行う場所を指していました。現在は葬儀のみを扱う場所として認識されており、さらに様々なタイプがあります。
大きく分けると公営と民営があり、自治体や事務組合などが運営するのが公営、民間企業が運営しているのが民営となります。
選び方はどのような式にしたいかをまず考えます。できるだけ価格を安くして遺族の負担を軽減する、簡易的に葬式を行いたいのではあれば公営の方がよいです。
ただし価格が安いので必要最小限のサービスを受けるのみとなっており、予約が取りにくい場合があります。
民営は自由度が高いので、音楽葬などを行いたい場合に利用するのが良く、さらに立地も便利なことが多いです。
設備も充実しており、葬儀会社のサポートを受けることができるので、遺族の心の負担を軽減することができます。
費用や便利さなどを考え選ぶことが大切であるので、遺族同士でよく話し合うことが大切です。

斎場にも休業日はあるのか、事前に覚えておくといい事

斎場を利用しようとした際、休業日がある事を知らずに連絡してしまうと、電話が留守番電話になっている事があります。
斎場というと基本的にいつでも大丈夫そうなイメージがありますが、全ての場所でほぼ休みになる日は決まっています。
それは、お正月の三が日です。三が日については、縁起的な意味は無く、お正月くらいは職員は休みにしようという事からきています。
斎場と火葬場が別な事は周知の事実ですが、火葬場は基本的に友引が休業日です。こういった兼ね合いから、斎場も友引は休みになっている所が多いです。
友引などの六曜から、曜日は七つある事から、一週間で見ると、一日ずつ繰り上がっていきます。
カレンダーにも六曜が記載されている物もありますので、そういったものを使う事である程度休みを把握する事が出来ます。
友引は火葬場が休みになる事からその次の日はどうしても混んでしまう事があります。
これは、お正月の三が日が終わった翌日も同様です。

斎場の運営はどのような組織が行っているのか

人が亡くなると、斎場を会場として一連の葬儀が行われることになります。このような会場は、どのような組織によって運営されているのでしょうか。
一般的に、企業あるいは自治体が経営にあたっているのが通例です。
企業が経営する場合は葬儀会社と呼ばれる組織が主体になっていて、葬儀会場の貸し出しはもちろん飲食物を提供する企業との提携があります。
葬儀会社に相談すれば、遺族は一連の儀式について詳しい知識がなくても進行させることが可能です。
もう一方の自治体による運営の場合、会場の貸し出しは行われますが、飲食物の手配は遺族が行うことになっていることもあります。
双方の斎場をくらべると、利用のための費用は自治体が経営する会場が安い傾向です。葬儀会社の会場は設備が広かったり豪華だったりする事例があります。
会場の数は双方で差があるので、葬儀会社に相談してどの会場を利用するか決めましょう。
タイミングによっては、予約を取りにくいこともあるため早めの問い合わせが大切です。

葬儀を行った斎場でできる「繰り上げ初七日」とは？

仏教では故人が亡くなってから49日の法要までに追善供養が「7回」ありますが、亡くなって7日目に執り行われる追善供養を「初七日」と言います。
昔は、葬儀とは別の日に行うのが一般的でしたが、最近では核家族化の流れや葬儀に対する価値観の違いから、参列者が別日に集まるとなると日程を合わせるのが難しい状況下になってきています。
高齢化が進む中で、遠方から足を運ぶことが困難な参列者もいるかもしれません、そのため、葬儀が行われた後の斎場で遺骨迎えの法要と共に行われるようになりました。
このような形式は「繰り上げ初七日」と呼ばれています。
この場合には故人が火葬された後で、再度、斎場に戻って行うこととなるので、参列する方は火葬場への同行が必須になります。
ただし、事情があって火葬場へ同行できない場合には、ご遺骨が戻ってくるまでの間は斎場で待たせてもらうことになりますので、葬儀を行う喪主やそのご家族に相談してみるとよいでしょう。

斎場ごとに式次第がおおむね決まっている点に注意

斎場で式が行われる際のスケジュールは宗派などで区分されることがほとんどなく、基本的には斎場ごとに決められています。
具体的には参列者入場に始まり、道師入場があってから開式の言葉が述べられます。その後は読経と焼香が実施されるという流れです。
これはいわゆる仏式と呼ばれる式での式次第ですが、ほとんどの斎場で実施されることになっています。
焼香については前の列から順に行われていきますが、足を怪我している方などは前に出て実施することが難しいので、商工台を移動させるための措置を取ることが出来ます。
式全体の長さは読経の長さに影響を受けるので、この点においては宗派などの影響を少し受けます。
斎場はお寺と事前に確認を取り、スケジュールを決めています。
たとえ喪主であってもその大まかな流れを大きく変えることは難しく、よほどの理由が無い限り従うことが求められます。
告別式では最後に精進上げと呼ばれる食事がとられるのが一般的です。

斎場で実施されるサービスの内容はどんなものがあるか

斎場は基本的には式次第通りに式が進められており、例外のようなものはあまり多くありません。
しかし、一部の斎場においてはサービスが実施されることもあります。
定番のサービスの1つはマイカーでの火葬場への移動です。お葬式が終わると霊柩車とタクシーにて火葬場へと向かいます。
この時のタクシーをマイカーに変えることが出来ます。
タクシーやハイヤーだと人数的に難しかったり、費用がかさんでしまったりすることを防止する効果があります。
事前にどの車を使用するかを斎場側に申し入れておくことも大切です。
斎場での待ち時間に軽食を取ることも出来ます。
火葬場の空き具合などによっては思わぬ長い時間が空くこともあります。
その時に軽食をとったり、コーヒーを飲んだりすることが可能です。
それらはいずれも有料であり、その都度お金が必要となります。
価格設定は式場ごとにばらばらですが、やや高めに設定されていることもある点には注意しておきましょう。

斎場と宗派はどのように関連するのかを解説

日本で一般的に行われるお葬式は仏式と呼ばれるものであり、基本的には仏教のルールによって実施されます。
しかし、仏教には様々な宗派による違いがあります。
日本にある公共の斎場は多くの宗派に対応しており、その点で区別する必要はありません。
ところが、お焼香などの仕方は異なっている点に注意が必要となります。
天台宗や日蓮宗の場合には、お焼香を1回から3回行います。回数は固定されておらず、1から3のいずれでも問題はありません。
一方で真言宗では3回で固定されます。
これはどの斎場でも同じです。浄土宗や浄土真宗では線香が1本建てられます。
本願寺派ではお焼香を1回のみ行うルールとなっています。
これらの情報は斎場側から簡単に指導してもらうケースもありますが、それは担当者によって変わります。
粗相がないようにするためには事前にルールを把握しておき、家族間で情報の共有を行っておくことがとても重要と言えるのではないでしょうか。

斎場もデジタル化が進められてきている時代

斎場では僧侶が読経をしたり、参列者がお焼香をしたりすることはかつてであっても現代であっても変わりません。
斎場の根本的なスタイルは変わらないところに一種の魅力があるともいえるでしょう。
しかしながら、変わりつつある部分もあります。それはデジタル化が進んでいるということです。
お葬式の最後にスライドショーなどを流したり、参列する方々への案内をデジタルで表示したりする取り組みが行われています。
これらは伝統的な葬儀のスタイルを損ねてしまうものでは全くなく、むしろ故人との別れを一層感動的なものにする要素です。
サイネージの技術が進むにつれて、その度合いはますます大きくなっていくものと予想されます。
ただ、喪主が高齢の方である場合にはそういった物を望まないケースもあります。
その場合には斎場が調整を実施します。
斎場にある設備は全て使わなければならないものではなく、利用者の希望や気持ちに配慮して取捨選択されるものといえるでしょう。

斎場でお別れの儀式を行うときのトラブルと対策

大切な人を亡くしたときに、故人や遺族にとって、最後の別れの場となる重要な施設が斎場です。
故人や遺族には、思い出や感謝の気持ちを伝えることができ、心のケアをすることもできます。
しかし、希望通りの会場を見つけることは大変です。
宗教や文化、趣味や特技などを反映したものや予算内で適切な施設を見つけること、設備やアクセスなども考慮しなければなりません。
さらに大切なのが斎場でのトラブルです。
会場が予約できなかったり、故人が亡くなった日や時間によっては、施設が混雑していることがあります。
規模や設備、利用時間やサービスによっては、費用が高額になることがあります。
スタッフや参列者とのコミュニケーションがうまくいかないことがあり、遺族には、精神的にも経済的にも大きな負担です。
お別れの儀式を行うには、事前に準備や手配が必要で、斎場選びの専門サイト等で情報収集を怠らないこともトラブルを未然に防ぐには重要ではないでしょうか。

質の高いサービスを提供している優良な斎場の特徴

斎場を選ぶ時の重要なポイントは提供しているサービスの質です。
質の高いサービスを利用者に提供している優良な斎場ならば、安心して葬儀をすることができます。
利用者に対する対応の方法でも、サービスの質を判断することができます。
わからないことを質問した時に丁寧に対応してくれるような施設を選べば、初めてお葬式をする人でも葬儀を開催しやすくなります。
料金設定がわかりやすいかどうかも、優良な斎場を探す時の重要なポイントです。
施設によって利用料金はそれぞれ違いがあるので、用意できる予算で利用できる会場を選ぶ必要があります。
お葬式を開催するために支払わなければいけない費用はさまざまなものがあり、使用する会場によっても詳細は異なります。
施設を利用する前に確認しておいた方が良いのは、利用料金の内訳です。
どのようなサービスにどれくらいの費用が必要になるか詳しく説明してくれる斎場ならば、しっかりと納得してから料金を支払えます。

斎場の数を増加させるための方法を考える必要がある

日本は超高齢社会に突入していることもあり65歳以上の高齢者の数は全体の25％以上ととても大きな割合を占めていますが、このことは社会全体からみても大変な問題を孕んでいます。
税のあり方についても大きな議論の的になっていて社会保障費の伸びにも注目が集まっていますが、それに加えて高齢者が増えると死亡者数も増加するので葬式の数も増えることになります。
最近では斎場で葬儀を行わず家でしめやかに亡くなった人を弔う家族葬を選ぶ家庭が増えていますが、それでも斎場で葬儀を行うことを希望している人は多いです。
その時に問題となるのが斎場の数が足りないという点でなかなか葬式を行うことができないために待たされることもありますが、これは問題で解決するための方法を考える必要があります。
どうしたら斎場の数を増やせるかよく考えることが重要でそのためにするべきことを検討しなければなりませんが、国が補助金を出すなどして対策を立てるというのも一つの方法です。

斎場で働いている職員が受け取っている給料

斎場では多くの職員が働いています。
こうしたスタッフの中には正規の職員として雇用されている人もいれば、パートやアルバイトとして働いている人もいます。
これらの職員に支払われている給与の額は、仕事の内容などによってそれぞれ違いがあります。
基本的に正規のスタッフの方が給料は高額です。
1週間の労働時間によっても、支払われる給与の金額は変わります。
フルタイムで働いているスタッフは受け取っている給与の額も多く、300万円から500万円程度の年収で働いている斎場の職員もいます。
こうした職員は斎場でさまざまな作業を担当していて、利用者に対して施設の利用方法を案内する仕事をすることもあります。
初めて利用する人にとってはわからないことも多いので、スタッフが丁寧に利用方法を教えることは非常に重要です。
利用者から料金を受け取り精算をする作業をすることもあり、料金を受け取った利用者に領収書を渡すことも仕事です。
しなければいけない仕事の量が多いほど、給料も高くなることが多いです。

海外の斎場や葬儀は日本と大きく異なるため理解が必要

海外の斎場や葬儀は、宗派や宗教に応じて異なる儀式や慣習があります。
事前に宗教的な要素を確認し適切な手続きを行いましょう。
各国や地域には独自の葬儀文化が存在します。
日本の葬儀と異なる点を理解し、現地の慣習に尊重を払うことが重要です。
海外での葬儀には法的な手続きが必要となります。
遺体の輸送や埋葬に関する法律や規制を確認し、現地の法律に従います。
現地の葬儀ディレクターに相談し、手続きや斎場の手配をサポートしてもらうことがスムーズに手続きを進めることが可能です。
葬儀や手続きにおいてコミュニケーションが円滑でなければなりません。
現地の言語が理解できない場合には通訳を手配が必要です。
葬儀費用は日本と異なります。
事前に予算を設定し、費用について明確な合意を得ることが重要です。
遺体の輸送は専門知識が必要となるため、葬儀ディレクターや航空会社と連携して、遺体の輸送手続きを行いましょう。
葬儀が終わった後、帰国後に追悼式や法要を行うことが場合もあるため、追悼式や法要を行う場合には、計画を立て参列者にお知らせします。
現地に友人や家族がいる場合には、サポートを頼むとよりスムーズな手続きを期待することが可能です。
葬儀参列には旅行手配も含まれます。
航空券や宿泊、現地移動などを計画しスムーズな滞在を確保しましょう。

斎場を探す

新宿区の斎場